減価償却の計算方法（定額法・定率法）をわかりやすく図解

定額法と定率法の減価償却

減価償却費を計算するためには、

• 取得原価：固定資産を買った時の値段
• 耐用年数：会計ルールで決められた種類ごとの償却年数

を知る必要があります。

取得原価については、買った時に払った値段を記録するだけです。しかし面倒なのが耐用年数で、固定資産の種類ごとに細かく決められています。

耐用年数は下記のページで確認することができますが、ページをスクロールするとたくさん表示されてうんざりすると思います。

参考
減価償却資産の耐用年数等に関する省令e-Gov 電子政府の総合窓口

しかし面倒ですが、耐用年数はこの会計ルールで決められた年数に従って処理しなければいけません。

…ということで、取得原価と耐用年数がわかれば、

• 定額法（ていがくほう）：一定の金額で減価償却する
• 定率法（ていりつほう）：一定の割合で減価償却する

という２種類の計算方法を選ぶことができます。

ちなみに先ほどの自動車の例は、定額法での計算になっています。

定額法での減価償却

定額法での減価償却は、

• 取得原価を耐用年数で割る

という方法で計算することができます。

定額法の減価償却費は毎年同じ金額になり、一定のペースで固定資産の価値が償却されていきます。

定率法での減価償却

一方で、定率法での減価償却は、

• 直近の固定資産の価額（帳簿価額、残存価額）に年償却率をかける

という方法で計算します。

例えば、

• 取得原価：500万円
• 耐用年数：5年
• 年償却率：40%
• 改定償却率：50%
• 保証率：10.8%

であれば、下図のようなグラフになります。

ここで途中から償却率が「50%」に変化しているのが気になると思うのですが、これは「改定償却率」というものが存在しているからです。目減りした固定資産の価額が取得原価に「保証率」をかけた金額を下回った場合に、「改定償却率」で計算することになっています。

ただし今回は簿記の解説ではないので「改定償却率」や「保証率」についての詳しい計算は割愛します。

とりあえず会計初心者の方は、定率法は一定の割合で固定資産の価値を償却する、と覚えていれば今回は十分です。

耐用年数ごとの「改定償却率」や「保証率」については、詳下記リンクの「別表第十」をご覧ください。

参考
減価償却資産の耐用年数等に関する省令e-Gov 電子政府の総合窓口