1次データと2次データの違いとは?マーケティングリサーチの情報源

1次データと2次データ

1次データとは、

  • 調査目的に合った方法で自分たちで独自に集めた情報

のことです。

また2次データとは、

  • 公開されているデータや販売されているデータ

のことで官公庁や調査機関などが提供している既存情報のことです。

ここでは1次データと2次データについて、わかりやすく解説します。

1次データと2次データの違い

1次データと2次データの違いをまとめると、下の表のようになります。

1次データ2次データ
自分で集めた情報他者が集めた情報
調査の自由度が高い調査の自由度が低い
自分(自社)だけが使える競合他社も使える
収集に労力が必要対価を払えば手に入る
データ収集に時間がかかるデータがすぐに手に入る
調査目的と一致する調査目的に一致しない可能性
企業単体で収集できる範囲の情報企業で収集不可能な範囲の情報

マーケティングリサーチ(調査)では、これらの1次データや2次データを利用して分析を行います。

1次データ

1次データとは、マーケティングリサーチ(調査)において調査員(リサーチャー)自らが集めた情報のことです。英語では「Primary Data(プライマリーデータ)」と呼び、競合他社との差を生み出す重要な情報です。

調査員はマーケティングリサーチの目的に合わせて、調査方法を選ぶことができます。

調査方法は、

  • 質問法:調査対象に質問することで情報を集める
  • 観察法:調査対象の行動や反応を観察することで情報を集める
  • 実験法:実験によって特定の因果関係を調べる
  • フォーカスグループ:調査対象を数人集めて討論させて情報を引き出す
  • 行動データ:調査対象の購買記録や行動に関する情報を集める

の5つが代表的な方法とされています。

多くの場合、情報をゼロから収集することになるので、そのための時間や労力を必要とします。その一方で、調査の自由度は非常に高くなります。調査の目的、内容、規模、期間などを自分たちで自由に決めることができるため、予算に合わせて有用な情報を集めることができます。

また既に自社で持っている情報を1次データとして活用することもできます。例えば顧客の購買記録であるPOSデータなどから、調査目的に合った情報だけ抜き出して分析を行うことで、

情報鮮度の高さと意思決定

この1次データは、マーケティング戦略において、競合他社との差が一番大きく出てしまう要因でもあります。

どんな競争も「情報を制したものが戦いを制する」と言われているように、より質の高い1次データを手に入れた企業ほど、マーケティング戦略のみならず経営戦略全体を優位に進めることができます。

1次データでは、顧客などの調査対象者から直接情報を収集するので、情報の鮮度が非常に高いと言えます。鮮度の高い情報は、ビジネスを取り巻く環境の変化が反映されており、経営者の素早い意思決定につながります。その結果、競合他社に対して先手を打つことが可能になります。

独自情報による戦略の差別化

また1次データは、通常は自社内だけでしか利用しません。そのため、競合が利用できない情報源として、マーケティング戦略の差別化につながります。

もし自社も競合他社も同じ情報しかもっていなければ、選択できる最善の行動が限られるので、マーケティングの戦略も似たようなものになってしまいます。

しかし各社が1次データを収集することによって、戦略の選択肢の幅が大きく広がります。

例えば、既存の顧客から最近の流行を聞き出すことができれば、その情報を新しい別の顧客層への提案や新製品の開発に役立てることができます。また既存製品の不満やクレームを集約すれば、顧客満足度の向上や、既存製品の価値向上を期待することができます。

このように競合他社が持っていない独自の1次データを多く保有すれば保有するほど、競合他社との競争を有利に運ぶことができます。

1次データを販売する企業

世の中には、自社で収集した1次データを販売する企業や、そのデータをサービスに組み込む企業もあります。

例えばCCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社)の子会社であるCCCマーケティング株式会社は、Tポイント事業で収集した1次データなどを利用して、クライアント企業のマーケティングリサーチのサポートを行っています。

参考 CCC MarketingCCCマーケティング株式会社

CCCマーケティングは、Tポイントカードの利用者から購買情報を受け取る対価として、Tポイントの付与を行います。そのTポイントの原資となるのは、CCCマーケティングにコンサルティングを依頼するクライアント企業からの売上です。

CCCマーケティングは、Tポイント事業から得た1次データと、独自のマーケティングリサーチから得た他の1次データを組み合わせることで、非常に価値の高い情報提供を行っています。

2次データ

2次データとは、他者によって収集された公開されている既存の情報のことです。英語では「Secondary Data(セカンダリーデータ)」と呼ばれ、簡易的なアンケート結果のようなものから、政府や官公庁が調査した国家規模の情報まで手に入れることができます。

この2次データは、誰でも手に入れることができるため、情報自体ではマーケティング戦略に大きな差をつけることはできません。自社が簡単に手に入れることができる情報は、競合他者も簡単に手に入れることができるからです。

しかし、だからと言って価値がないわけではありません。

政府が調べた国の統計データは、企業単体では収集できない情報量と範囲になります。また様々な業界団体が公開しているデータも、専門性が高く企業単体では難しい情報も取り扱っています。

これらの情報を、先ほどの1次データと組み合わせることで、より価値のある情報を生み出すことができます。

2次データは、無料で手に入るものも多く、インターネットで検索すれば様々な情報を手に入れることができます。

その情報源としては、

などがあります。

業界団体の調査データ

「業界団体の調査データ」は、各業界の業界団体が公開している調査データです。業界団体に加盟していれば、会社に年に何回か業界機関紙が届いたりします。

競合他社も含め、業界に属している企業のアンケート結果を閲覧できたり、市場規模全体の推移を知ることができます。

また所属する業界の企業の市場シェアの情報や、業界の顧客に対する大規模な統計データなども取り扱っている場合があります。

全ての情報が無料ではないかもしれませんが、業界団体に加盟している企業にはより詳しい情報を有償で提供している場合もあります。

矢野経済研究所の調査データ

「矢野経済研究所の調査データ」は、検索エンジンで「矢野経済研究所 〇〇業界」などで検索すれば、検索結果に表示されることがあります。

矢野経済研究所は、有償でマーケティングリサーチのデータを販売している企業ですが、無料で公開されているデータも数多くあります。

無料で公開されているデータについては、詳細情報や分析結果などがないものの、市場規模の推移など、業界全体の大まかな傾向を読み取ることができます。

経済産業省の統計データ

「経済産業省の統計データ」は、経産省が公開している統計データです。

参考 統計経済産業省

こちらでは、企業単位では収集することができないような大規模なデータを手に入れることができるので、うまく活用すれば有益な情報源になります。

日経BPビズボード

「日経BPビズボード」は、有料の検索サービスです。(経済学部や商学部の学生さんであれば、同様の「日経BP記事検索サービス 」を学校の図書館などで無料で使えるかもしれません。)

参考 日経BPビズボード日経BP社

日経ビジネスなどに過去に掲載された記事を検索することで、日経新聞の独自の調査結果や、別の2次データをわかりやすく加工したものなどを閲覧することができます。

特定の業界や製品などを、定点観測的に記事にしているものなどもあるため、数年数十年単位の長期にわたる業界の変化なども知ることができます。

SPEEDA(スピーダ)

「SPEEDA」は、株式会社ユーザベースの提供する有料の調査データ検索サービスです。

参考 SPEEDA株式会社ユーザベース

月に数十万円もするような料金ですが、大きな企業であれば契約しているかもしれません。一番使い勝手の良いデータが手に入る上、ライバル企業の売り上げなどのデータも見つかる可能性があります。

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