だいぞう
自己資本比率の計算式は、
- 自己資本比率 ＝ 自己資本 ÷（負債 ＋ 純資産）× 100
であり単位は「％」で表されます。
- 返済の必要がないお金（自己資本）が資本の何割を占めているか
を知ることで、資本構造の安全性を分析するための財務分析指標です。
そして財務レバレッジの計算式は、
- 財務レバレッジ ＝（負債 ＋ 純資産）÷ 自己資本
であり単位は「倍」で表されます。
- 他人のお金で事業にどれだけ梃子（てこ、レバレッジ）を利かせているか
を知るための財務分析指標です。
主要な11種の産業大分類の、目安となる業種別平均値（2021年発表、2019年決算実績値）は以下のとおり。（全66種の産業中分類の表は、記事の後半にまとめています。）
| 日本標準産業分類：大分類 | 自己資本比率 | 財務レバ |
|---|---|---|
| 建設業 | 40.18% | 2.49 倍 |
| 製造業 | 44.14% | 2.27 倍 |
| 情報通信業 | 54.03% | 1.85 倍 |
| 運輸業・郵便業 | 33.20% | 3.01 倍 |
| 卸売業 | 37.52% | 2.67 倍 |
| 小売業 | 31.33% | 3.19 倍 |
| 不動産業・物品賃貸業 | 32.01% | 3.12 倍 |
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 26.65% | 3.75 倍 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 10.94% | 9.14 倍 |
| 生活関連サービス業・娯楽業 | 33.66% | 2.97 倍 |
| サービス業（他に分類されないもの） | 45.01% | 2.22 倍 |
数値の参照元は「e-Stat 政府統計の総合窓口：中小企業実態基本調査 令和2年確報（令和元年決算実績）2021年7月29日」です。
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自己資本比率の計算式
自己資本比率（じこしほんひりつ）は、貸借対照表の「自己資本」を「負債の部」と「純資産の部」の合計で割ることで求めることができます。
それぞれ、
- 自己資本：誰にも返済する必要がない自分たちのお金
- 負債の部・純資産の部：事業のために調達したお金全体
のことで、
- 返済の必要がないお金（自己資本）が資本の何割を占めているか
を知るための財務分析指標が自己資本比率です。
なお「自己資本（じこしほん）」は、
- 株主資本：資本金などの株主が提供した資金と累積した過去の儲け
- 評価・換算差額等：資産や負債などの評価損益を調整するための項目
という「純資産の部」の２つの科目を合算した数字のことになります。（上図では作図の都合上、株主資本のみを表示しています。）
ただし詳細な財務データが手に入らない場合は、
- 自己資本 ＝ 株主資本
- 自己資本 ＝ 純資産の部
などで代替して計算してください。
貸借対照表の「純資産の部」や「株主資本」についての詳しい情報は、こちらの記事をご覧ください。
自己資本比率は、
- 資本全体に占める自己資本の割合が大きいほど高くなる
もしくは、
- 借入金などの負債が少ないほど自己資本比率は高くなる
とも言えます。
ちなみに、
- 無借金経営 ＝ 自己資本比率 100%
と思われる方もいるかもしれませんが、一般的な取引をしている企業には「買掛金」などが存在するので「100%」になることはほぼありません。
財務レバレッジの計算式
財務レバレッジは、貸借対照表の「負債の部」と「純資産の部」の合計を「自己資本」で割ることで求めることができます。
これは自己資本比率の計算式の、分子と分母が入れ替わったもの（逆数）と同じです。
財務レバレッジは、
- 他人のお金で事業にどれだけ梃子（てこ、レバレッジ）を利かせているか
を知るための指標です。
数値は自己資本比率と逆で、
- 借入金などの負債が多いほど財務レバレッジは高くなる
と言えます。
借入金を増やせば増やすほど資産も膨らみ、より大きな事業を展開できるようになります。
その一方で、借入金から生まれる利息の支払いは、損益計算書の「支払利息」として利益を圧迫するようになります。
これらの、
- 他人のお金で大きなビジネスができる
- 支払利息が利益を圧迫する
というのは互いにトレードオフ（両立しにくい事柄）の関係にあります。
損益計算書の支払利息と利益への影響については、こちらの記事も参照ください。
また自己資本比率や財務レバレッジと同様の、
- 安全性の財務分析指標
として「流動比率」「当座比率」「固定比率」「固定長期適合率」「負債比率」「有利子負債比率」などもあります。
